40代で歯がボロボロでお金がない時の治療法｜保険診療と医療費控除

インプラント

結論：40代で歯がボロボロでも、費用を抑えたい場合は、まず保険診療でむし歯・歯周病を治し、失った歯は保険のブリッジや入れ歯で補う方法があります［1］。インプラントは原則自由診療で高額療養費制度の対象外ですが、医療費控除で税負担が軽くなる場合があります［2］［3］。どの方法が合うかは、歯科医師の診察で判断します。

この記事では、費用面から見た治療法の選び方と、インプラント治療を検討する際に知っておきたい公的制度・支払い方法を解説します。

費用を抑えるなら、まず保険診療で原因を治す

歯がボロボロの場合、最初に行うのはむし歯や歯周病の治療で、これらの多くは保険診療で受けられます。

インプラントを検討する場合でも、手術の前に口の中の状態を整えることが必要とされています［4］。受診を先延ばしにすると治療が大がかりになりやすいため、早めの受診が結果的に負担を抑えることにつながります。

インプラント・ブリッジ・入れ歯の違い

失った歯を補う主な方法は3つあり、保険が使えるかどうかで費用が大きく変わります［1］。

治療法	主なメリット	主なデメリット
インプラント	隣の健康な歯を削らない取り外しの手間がない残っている歯への負担が少ない	外科手術が必要治療期間が長め保険適用外で費用が比較的高い
ブリッジ	手術が不要比較的短期間で終わる保険適用内なら費用が比較的安い	両隣の健康な歯を削る支える歯への負担が大きい
入れ歯	手術が不要保険適用内なら費用が比較的安い治療期間が比較的短い	着脱の手間がある噛む力が弱い留め具をかける歯に負担がかかる

（日本口腔インプラント学会の資料をもとに作成［1］）

費用を最優先にする場合は、保険のブリッジや入れ歯が現実的な選択肢になります。一方で、周りの歯への影響や使い心地も含めて比べることが大切です。

インプラント治療は高額療養費制度の対象？

一般的なインプラント治療は自由診療のため、高額療養費制度の対象外です［2］。

高額療養費制度は、保険が適用される診療の自己負担額が1か月で一定額を超えた場合に、超えた分が支給される制度です［2］。保険適用外の自費診療は対象になりません［2］。

インプラントに保険が適用される例外

次のような場合には、インプラント治療に保険が適用されることがあります［5］。

外傷や腫瘍などで顎の骨を失った場合［5］
顎の骨を骨移植で再建した場合［5］
生まれつき歯や顎の骨が欠損している場合［5］

保険診療で受けるブリッジや入れ歯の自己負担は、高額療養費制度の計算の対象になります［2］。

インプラント治療の費用の目安

インプラント治療の費用は、本数や骨を増やす処置の有無、使う材料などによって大きく異なります［6］。

日本歯科グループの公式サイトでは、インプラント1本あたりの料金を次のように案内しています（レントゲン・CTスキャン・手術代を含みます）。

インプラントの種類（保証期間）	上部構造が銀・プラスチック	ジルコニア	セラミック
ストローマン（10年保証）	35万円	40万円	45万円
ネオデント（5年保証）	25万円	30万円	35万円
バイオテム（1年保証）	15万円	20万円	25万円

上記はいずれも税込・公式サイト記載の料金で、症例により別途費用があります。骨造成が必要な場合は、GBRが10万円、サイナスリフトが15万円（税込・公式サイト記載の料金、症例により別途費用あり）です。詳しくはインプラントのページをご覧ください。

複数の歯を失っている場合は、総額がさらに高くなります。見積もりを受けたら、診査・診断、手術、骨を増やす処置、上部構造、メンテナンスのどこまでが含まれているか確認しましょう［6］。

医療費控除で税の負担を軽くする

医療費控除は、1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合に、確定申告で所得控除を受けられる制度です［3］。

控除額の計算方法

対象期間：その年の1月1日〜12月31日に実際に支払った医療費［3］
計算式：（支払った医療費の合計 − 保険金などで補てんされる金額）− 10万円［3］
総所得金額等が200万円未満の方は、10万円ではなく総所得金額等の5%を差し引く［3］
控除額の上限：200万円［3］

歯科治療で対象になる費用・ならない費用

歯の治療に一般的に使われる材料（金やポーセレンなど）を使った治療費は対象［7］
一般的な水準を著しく超える特殊な材料は対象外［7］
通院のための電車・バスなどの交通費は対象。自家用車のガソリン代・駐車場代は対象外［7］
デンタルローンで支払った治療費は、ローン契約が成立した年の対象。金利・手数料は対象外［7］
治療が年をまたぐ場合は、各年に支払った額がそれぞれの年の対象［7］

インプラントの費用が対象になるかどうかなど、個別のケースは税務署や税の相談窓口でご確認ください［7］。

医療費控除の申告方法

医療費控除は、確定申告書に「医療費控除の明細書」を添付して申告します［3］。

準備するもの

確定申告書［3］
医療費控除の明細書（医療費通知があれば添付すると記載を簡略化できる）［3］
医療機関の領収書：提出は不要だが、確定申告期限等から5年間は提示を求められる場合があるため保管する［3］
通院日と交通費の記録（診察券などで確認できるようにしておく）［7］

インプラント治療は通院が複数回にわたるため、治療のたびに領収書を保管しておきましょう。

申告の時期と方法

確定申告の期間は、原則として毎年2月16日〜3月15日です。税務署の窓口、郵送、e-Tax（オンライン申告）のいずれかで申告できます。

支払い方法と医院選びの注意点

一度に支払うのが難しい場合は、医療ローンやクレジットカードの分割払いを利用できる医院もあります。

支払い方法	確認したいこと
医療ローン（デンタルローン）	金利・手数料、分割回数、審査の有無
クレジットカード分割払い	分割手数料、カードの利用限度額
歯科医院独自の分割払い	医院ごとに条件が異なるため事前に確認

分割払いを検討する際は、金利や手数料を含めた総支払額を確認することが大切です。日本歯科グループでは、自由診療の支払い方法として振込、クレジットカード、デンタルローン（スルガ銀行、アプラス、ジャックスと提携、別途分割手数料あり）を案内しています。なお、高額な現金での支払いは受け付けていません。

費用は医院によって異なるため、相談時には金額だけでなく、次の点も確認しましょう。

治療内容・期間・通院回数の説明が十分か
費用の内訳と、追加費用がかかる可能性［6］
主なリスク・副作用の説明
治療後のメンテナンス体制と保証制度の有無

インプラント治療を検討する前に知っておきたいこと

インプラントは周りの歯を削らずに済む一方、手術に伴うリスクや治療後の継続的なケアが必要です［5］［8］。

標準的な流れ：検査 → むし歯・歯周病の治療 → 埋入手術 → 骨との結合を待つ → 人工の歯を装着 → 定期メンテナンス［4］
期間：一般に3〜6か月程度が目安だが、骨の状態などで変わる［4］
主なリスク：術後の痛み・腫れ・内出血、人工の歯の破損やネジの緩み、インプラント周囲炎（骨の吸収を伴い、インプラントを失う原因になる）［5］
注意が必要な方：高血圧・心臓の病気・糖尿病・骨粗しょう症などがある方、喫煙者、歯周病がある方［5］
治療後：3か月〜半年ごとの定期メンテナンスが一般的で、その費用もかかる［6］［8］

まとめ

40代で歯がボロボロでも、費用を抑えたい場合は、保険診療でむし歯・歯周病を治し、ブリッジや入れ歯で歯を補う方法があります。インプラントは原則自由診療で高額療養費制度の対象外ですが、医療費控除で税負担が軽くなる場合があります。

費用だけでなく、周りの歯への影響、治療期間、リスク、治療後のケアも含めて比べ、納得できる方法を選びましょう。

日本歯科静岡（静岡市葵区追手町2-15 ＭＲＫビル3階、静岡駅から徒歩5分）では、インプラントの初回相談を0円で行い、その場で見積もりをご説明しています。患者さまのご希望とご予算、お口の状態をうかがい、一人ひとりに合わせた治療計画をご提案しています。費用や治療法の疑問にもお答えしますので、まずはお気軽にご相談ください。