大人の歯科矯正は保険適用できる？公的保険が効く条件と例を解説

大人になってから歯科矯正を考える際、やはり費用面は多くの方にとって大きな関心事ではないでしょうか。特に「保険が適用されるのかどうか」が気になるポイントです。大人の歯科矯正で公的保険が適用される場合の条件、保険が適用されない場合の費用の目安を知って、治療を検討する際の参考にしてみてください。

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大人の歯科矯正が保険適用になるケースはかなり限られています。一般的に、「歯科矯正＝自由診療」というイメージをお持ちの方が多いのは、そのためです。

歯科矯正が保険適用されにくい理由

歯科矯正は虫歯や歯周病の治療と異なり、審美的な側面が重視される治療と捉えられてきました。公的医療保険は、あくまで「病気やけがなどの治療」を目的とする診療行為に適用されるため、見た目の改善が主な目的だと判断された場合は保険の対象外となります。

さらに、矯正に使用する器具（特にマウスピース矯正装置など）自体が保険適用外となっているのも一因です。マウスピース矯正は快適性や見た目の良さから大人にも人気がありますが、残念ながら保険適用にはならず、自由診療の扱いとなってしまうことがほとんどです。

ただし、顎変形症や先天性の疾患が原因で歯並びに大きな障害が生じる場合には、健康保険が適用される可能性があります。

公的保険が適用される症例

歯科矯正において保険が適用されるのは、厚生労働大臣が定める53の疾患が原因の場合や、顎変形症など骨格性の不正咬合（噛み合わせ）が認められる場合などに限られます。ここでは代表的な例を紹介します。

先天性異常による咬合異常

厚生労働省が指定する53の疾患に起因する咬合異常は、公的保険の対象となる可能性があります。代表的なものとしては唇顎口蓋裂やダウン症候群などがありますが、該当する症状があるかどうかは専門的な診断が必要です。

骨格や歯の形成に影響する疾患によって生じる咬合異常については、保険が適用される場合があります。大人になってから治療を受ける際も、症状の程度や医師の診断次第で保険適用の可能性は残されているため、まずは対応可能な医療機関に相談してみるとよいでしょう。

顎変形症と保険適用の流れ

顎変形症とは、上下の顎の骨に大きなズレがあったり、顔の左右の非対称が顕著に表れたりする骨格性の不正咬合を指します。かみ合わせの悪さによって日常生活に支障が出るほどの顎変形症と診断された場合、外科手術を伴う矯正治療であれば保険が適用されます。

ただし、保険適用を受けるには、以下のような要件を満たす必要があります。

• 「顎口腔機能診断施設」に指定されている医療機関で診断を受ける
• 顎の骨を切る外科手術と歯科矯正を併用して行う

また、マウスピース矯正を検討している方は注意が必要です。外科手術自体は保険の対象となっても、マウスピース矯正装置は保険対象外の器具なので、結局は一部自由診療の費用が発生することが多くなります。とはいえ、医療費控除の対象にはなり得るため、治療前に医院へ相談してみると良いでしょう。

永久歯萌出不全による咬合異常

永久歯萌出不全とは、本来生えてくるはずの永久歯が歯ぐきの中に埋まったままで、自然に萌出しない症状です。特に前歯を中心に複数本の歯が生えてこない場合、手術（埋伏歯開窓術）とあわせて矯正治療を行うときは、公的保険が適用される可能性があります。

大人でも未萌出の永久歯が残っている場合、早めに歯科医院で相談することで保険適用による治療が受けられる場合もありますので、該当する可能性がある方は専門的な診断を受けるとよいでしょう。

保険が適用される歯科矯正を受けるには？

保険適用で歯科矯正を受けるには、「厚生労働大臣が定める施設基準に適合している保険医療機関」で矯正診断を受ける必要があります。これらの医療機関は、地方厚生局のサイトの「施設基準届出受理医療機関名簿」から確認できます。

• 「矯診」と記載された医院：先天性異常や永久歯萌出不全に対応
• 「顎診」と記載された医院：顎変形症に対応

いずれも公的保険で矯正治療を行うための届け出を行っている医療機関ですから、保険適用が可能かどうかを相談する場合は、まず該当するクリニックを探してみるとよいでしょう。

保険適用後の費用負担

保険適用の治療費は、多くの場合「3割負担」となります。例えば、自由診療で矯正治療を行うと総額100万円前後かかることも珍しくありませんが、3割負担であれば30万円程度で済む可能性もあります。ただし、自由診療とは違い、保険診療では「来院ごと」に費用がかかり、治療回数が増えるほど合計額も増えていく点に注意が必要です。

また、矯正治療の期間は人によって異なり、治療方針も様々です。特に大人になってからの矯正は歯や骨の状態が子どもとは異なるため、治療期間が長くなる傾向もあります。総額の予算を把握するためには、最初のカウンセリングでしっかり治療プランを伺い、見積もりを出してもらうのが大切です。

保険が適用されない場合に費用を抑える方法

先天性異常や顎変形症などに該当しない場合、歯科矯正は自由診療となり、治療費が大きな負担となることが多いです。しかし、負担を軽減するための方法もいくつか存在します。

医療費控除を活用する

医療費控除とは、1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合に所得控除が受けられる制度です。大人の歯科矯正は見た目だけでなく、機能改善が目的であると説明できる場合が多いため、医療費控除の対象となる可能性が高いです。

医療費控除を利用するメリットは、確定申告を行うことで翌年度の税金が安くなったり、還付金として戻ってきたりする点です。申請の際には領収書や明細書が必要となるため、治療の記録や支払い証明をきちんと保管しておきましょう。

分割払いやデンタルローンを利用する

自由診療の矯正治療は総額で数十万～100万円以上になる場合もありますが、分割払いやデンタルローンを活用すれば、月々の支払い額を抑えられます。クレジットカードの分割払いや医療機関提携のデンタルローンなど、金利や手数料はプランによって異なるので、事前にしっかり比較検討しましょう。

デンタルローンのメリットは、クレジットカードに比べて金利が低めに設定されていることや、分割回数を多く設定できる可能性がある点です。負担を軽減しつつ、計画的に支払いたい方には最適な選択肢となるでしょう。

まとめ

大人の歯科矯正に保険が適用されるのは、顎変形症や先天性異常など限られた症例にとどまります。外科的な手術を伴う場合を中心に保険適用の余地はありますが、マウスピース矯正を含む自由診療が必要な部分も出てくるため、費用はケースバイケースです。保険適用されない場合でも、医療費控除やデンタルローンなど費用負担を軽減する方法は多数存在します。自分の目的や予算に合わせた治療計画を立てるのが成功のカギとなるでしょう。

日本歯科グループのクリニックでは、豊富な治療実績と先端の技術力を活かし、患者さまの希望に沿ったオーダーメイドのマウスピース矯正を提供しています。専門スタッフのチーム医療と充実したサポート体制で、術前の疑問や不安をしっかりと解消しながら、安全・安心の治療を目指します。まずはお気軽にご相談ください。