40代で歯がボロボロ…お金がない時でもできる簡単な治療法【日本歯科静岡院長が解説！】

インプラント日本歯科静岡

失った歯を補うインプラント治療は、見た目や機能の回復に効果的な治療法です。しかし、費用に関する懸念から、治療に踏み出せずにいる方も少なくありません。

本記事では、インプラント治療の費用負担を軽減する方法として、高額療養費制度の適用可能性や医療費控除について解説します。

インプラント治療とブリッジの違い

歯の欠損を補う代表的な治療法として、インプラントとブリッジがあります。それぞれの特徴と違いを理解することで、ご自身に適した治療法を選択する手助けとなります。

それぞれの治療法の特徴

インプラント治療は、チタン製の人工歯根を顎の骨に埋め込み、その上に人工の歯を装着する方法です。一方、ブリッジは欠損部分の両隣の健康な歯を削り、支台とすることで人工の歯を固定します。

治療法	メリット	デメリット
インプラント	・天然歯に近い見た目と機能・隣接する健康な歯を削らない・骨への刺激により顎の骨を維持	・外科手術が必要・治療期間が長い（3〜6ヶ月）・費用が高額（大部分が自費診療）
ブリッジ	・手術が不要・比較的短期間で治療完了・保険診療の場合が多い	・健康な歯を削る必要がある・支台歯に負担がかかる・長期的には交換が必要な場合も

インプラントは天然歯に近い見た目と機能を実現できる優れた治療法ですが、治療費用が高額になる傾向があります。一方、ブリッジは比較的安価で手術も不要ですが、健康な歯を削る必要があるというデメリットがあります。

インプラント治療は高額療養費制度の対象？

治療費用の負担を考える上で、高額療養費制度の適用可能性は重要なポイントです。

保険適用の範囲

残念ながら、一般的なインプラント治療は健康保険が適用されない自費診療となるため、高額療養費制度の対象外となります。ただし、以下のようなケースでは保険適用となる可能性があります。

顎骨腫瘍や外傷などにより顎の骨の一部を切除した場合
顎義歯（がくぎし）と呼ばれる特殊な義歯の一部としてのインプラント
先天性疾患による歯の欠損に対するインプラント治療（一部のケース）

ブリッジは保険診療として認められているケースが多く、その場合は高額療養費制度の対象となります。

インプラント治療の平均費用

インプラント治療の費用は、使用するインプラントの種類や本数、骨造成などの前処置によって大きく異なります。一般的な費用の目安は以下の通りです。

項目	費用（1本あたり）
インプラント埋入手術	15万円〜30万円
上部構造（人工の歯）	10万円〜20万円
骨造成（必要な場合）	5万円〜15万円
合計（1本）	25万円〜50万円以上

複数の歯を失っている場合、総費用は100万円を超えることも珍しくありません。このような高額な治療費に対して、医療費控除を活用することで費用負担を軽減できる可能性があります。

医療費控除で治療費を軽減

インプラント治療は保険適用外でも、医療費控除の制度を利用することで税金面での負担軽減が可能です。

医療費控除の適用条件

医療費控除とは、1年間に支払った医療費が一定額を超えた場合に、確定申告を行うことで所得税の一部が還付される制度です。インプラント治療を含む歯科治療費も対象となります。

適用条件：1年間（1月1日〜12月31日）の医療費総額が10万円を超える場合
所得200万円以下の方は、所得の5%を超える医療費が対象
控除上限額：年間200万円まで

控除される金額は「実際に支払った医療費 – 10万円（または所得の5%）」で計算されます。

医療費控除の対象となる費用

インプラント治療に関連して、以下の費用が医療費控除の対象となります。

インプラント手術費用
上部構造（人工の歯）の費用
CT撮影などの検査費用
麻酔費用
通院のための交通費（公共交通機関を利用した場合）

インプラント治療に関わる費用はほぼすべて医療費控除の対象となるため、高額な治療費の負担を減らす助けになります。

医療費控除の申請方法

医療費控除を受けるためには、正しい手続きを行う必要があります。

必要書類と準備

医療費控除の申請には以下の書類が必要です。

確定申告書（医療費控除の明細記入欄あり）
医療費控除の明細書（または医療費通知）
医療機関からの領収書（原本提出は不要だが5年間保管が必要）
交通費の明細（利用した日付、区間、金額などを記録）

治療の都度、領収書や明細書はきちんと保管しておくことが重要です。インプラント治療は複数回にわたる場合が多いため、すべての関連費用を漏れなく記録しましょう。

申請のタイミングと方法

確定申告の期間は毎年2月16日〜3月15日です。申請方法には以下のような選択肢があります。

税務署での窓口申請
郵送による申請
e-Taxを利用したオンライン申請

特にe-Taxを利用すると、自宅から手続きできるため便利です。マイナンバーカードまたはID・パスワードが必要となります。

その他インプラント治療の費用負担を軽減する方法

医療費控除以外にも、インプラント治療の費用負担を軽減するための方法があります。

分割払いとローンの活用

多くの歯科医院では、患者の経済的負担を考慮して、医療ローンや分割払いのプランを提供しています。これにより、高額な治療費を一度に支払う必要がなくなります。

支払い方法	特徴
医療ローン	・金利負担あり（年2〜15%程度）・最長60回までの分割が可能・審査あり
クレジットカード分割払い	・手続きが比較的簡単・分割手数料がかかる・カードの利用限度額に注意
歯科医院独自の分割払いプラン	・無金利の場合もあり・柔軟な支払い計画が立てられる・医院ごとに条件が異なる

分割払いやローンを検討する際は、総支払額や金利負担をしっかり確認することが大切です。

複数医院での比較検討

インプラント治療の費用は医院によって大きく異なります。複数の歯科医院で相談・見積もりを取ることで、技術力と費用のバランスが取れた医院を選ぶことができます。ただし、単に費用が安いだけでなく、以下のようなポイントもチェックしましょう。

歯科医師のインプラント治療の実績と経験
使用するインプラントのメーカーと品質
保証制度の有無と内容
アフターケアの充実度

インプラント治療のメリット

インプラント治療は初期費用が高めですが、長期的に見るとコストパフォーマンスに優れていることも理解しておきましょう。

長期的な視点での比較

適切に施術されたインプラントは10年以上、場合によっては生涯使用できるケースもあり、長期的には他の治療法よりも経済的になることがあります。以下に、10年間の総費用を比較した例を紹介します。

治療法	初期費用（1本）	メンテナンス費用（10年）	再治療の可能性	10年間の総費用
インプラント	35万円	約5万円	低い	約40万円
ブリッジ	5万円（保険）	約3万円	5〜7年で交換の可能性	約13万円（再製作含む）
部分入れ歯	3万円（保険）	約8万円（調整・修理含む）	3〜5年で交換の可能性	約14万円（再製作含む）