過蓋咬合の矯正は原則自由診療ですが、先天性疾患に起因する咬合異常、3歯以上の萌出不全、手術を伴う顎変形症に該当すれば保険が適用されます。条件の確認方法、費用の考え方、治療法、医療費控除を解説します。
結論からいうと、過蓋咬合(かがいこうごう)の矯正治療は、原則として健康保険が適用されない自由診療です。保険が使えるのは、厚生労働大臣が定める先天性疾患に起因する咬合異常、前歯・小臼歯の永久歯3歯以上の萌出不全に起因する咬合異常、手術が必要な顎変形症の手術前後の矯正という3つの場合に限られます[1]。「過蓋咬合」という診断名だけで保険が使えるわけではなく、原因がこの条件に当てはまるかどうかを検査で確認する必要があります。
この記事では、過蓋咬合とはどのような状態か、保険が適用される具体的な条件と確認方法、自由診療になる場合の費用の考え方、子どもと大人それぞれの治療法、治療期間とリスク、医療費控除の扱いまでを順番に解説します。
過蓋咬合(深いかみ合わせ)とは?
過蓋咬合とは、奥歯でかんだときに上の前歯が下の前歯を深く覆い隠してしまうかみ合わせのことで、「ディープバイト」とも呼ばれます。一般的には上の前歯が下の前歯を2〜3mm程度覆うのが目安ですが、過蓋咬合では下の前歯がほとんど見えなくなることもあります。
歯並びやかみ合わせが正しくない状態は「不正咬合(ふせいこうごう)」と総称されます。日本矯正歯科学会は、不正咬合を放置すると、食べ物をうまくかめない、むし歯や歯周病になりやすい、あごの関節に負担がかかる、発音に影響するなどの問題につながる可能性があると説明しています[2]。
過蓋咬合でみられやすい症状
- 下の前歯の先端が上の前歯の裏側の歯ぐきに当たり、歯ぐきが傷つく・炎症を起こす
- 前歯がすり減りやすい
- かみ合わせが窮屈で、あごを前後左右に動かしにくい
- あごの関節や筋肉に負担がかかり、顎関節症の症状が出ることがある
- 笑ったときに上の歯ぐきが見えやすい(ガミースマイル)ことがある
- 奥歯に過度な負担がかかり、詰め物や被せ物が外れやすいことがある
過蓋咬合の主な原因
| 原因のタイプ | 内容 |
|---|---|
| 歯性(歯の位置が原因) | 上下の前歯が伸びすぎている、奥歯の高さが足りないなど、歯の位置や生え方に原因がある |
| 骨格性(あごの骨が原因) | 下あごが小さい・後退している、上あごと下あごの垂直的なバランスが崩れているなど、骨格に原因がある |
| 習癖・その他 | 強い食いしばり、奥歯の早期喪失によるかみ合わせの低下、先天性疾患に伴う咬合異常など |
過蓋咬合は、出っ歯(上顎前突)や歯のでこぼこ(叢生)と同時にみられることも多く、単独で起こるとは限りません。複数の不正咬合が重なっている場合は、治療計画もそれらを総合的に考えて立てる必要があります。
症状の出方には個人差があり、見た目では気づきにくいこともあります。原因のタイプは、頭部X線規格写真(セファログラム)などを用いた精密検査で判断します[2]。
過蓋咬合の矯正に保険が適用される3つの条件
過蓋咬合の矯正で健康保険が使えるのは、原因が国の定める次の3つのいずれかに当てはまる場合に限られます。日本矯正歯科学会は、矯正歯科治療は一般的には保険適用外であるとしたうえで、次の場合に限り保険診療の対象になると説明しています[1]。
| 区分 | 内容 | 過蓋咬合との関係 |
|---|---|---|
| ①厚生労働大臣が定める疾患に起因する咬合異常 | 唇顎口蓋裂、ダウン症候群、マルファン症候群など、国が定める先天性疾患(66項目)が原因でかみ合わせに異常がある場合[1] | これらの疾患に伴って過蓋咬合がみられる場合は対象になり得る |
| ②前歯・小臼歯の永久歯3歯以上の萌出不全に起因する咬合異常 | 埋伏歯開窓術を必要とするものに限る[1] | 前歯や小臼歯が生えてこないことが過蓋咬合の原因になっている場合 |
| ③顎変形症の手術前・手術後の矯正治療 | 顎離断などの手術を必要とするものに限る[1] | 骨格性の過蓋咬合であごのずれが大きく、手術が必要と診断された場合 |
| 上記以外 | 見た目の改善や、一般的な歯並び・かみ合わせの改善 | 保険適用外(自由診療)[2] |
日本臨床矯正歯科医会も、保険適用となる疾患の一覧を公開しています[3]。過蓋咬合という診断名だけでは保険の対象にならず、原因が上記のどれかに該当することを検査で確認する必要があります。
保険診療ができる医療機関の条件
保険での矯正治療は、厚生労働大臣が定める施設基準を満たし、地方厚生(支)局長に届け出た保険医療機関でのみ受けられます[1]。どの歯科医院でも保険で矯正ができるわけではない点に注意が必要です。
- ①先天性疾患・②萌出不全:「歯科矯正診断料(矯診)」の届出医療機関[1]
- ③顎変形症:「顎口腔機能診断料(顎診)」の届出医療機関[1]
届出をしている医療機関は、各地方厚生局が公開している「施設基準届出受理医療機関名簿」で確認できます[1]。保険適用の可能性があると思われる場合は、まず届出医療機関で相談し、診断を受けることが出発点になります。保険適用の条件全般については歯列矯正は保険適用できる?対象となる条件と自費治療との違いのコラムでも解説しています。
保険適用の判断はどこで受ける?相談の流れ
保険適用になる可能性があるかどうかは、まず届出医療機関で診断を受けることで判断されます。相談の流れはおおむね次のとおりです。
- かかりつけの歯科医院や矯正歯科で、過蓋咬合の状態と気になる症状を相談する
- 先天性疾患の既往や、あごのずれの大きさから保険適用の可能性があると判断された場合、届出医療機関(矯診・顎診)を紹介してもらう、または名簿で探して受診する
- 届出医療機関で精密検査を受け、保険適用の条件に該当するかの診断を受ける
- 該当する場合は保険診療として治療計画を立てる。該当しない場合は自由診療の選択肢について説明を受ける
顎変形症の診断には、あごの骨のずれの程度や手術の必要性についての専門的な評価が必要です。「あごが小さい」「下あごが後ろに引っ込んでいる」と感じていても、必ずしも手術が必要な顎変形症に該当するとは限らないため、自己判断せずに診断を受けましょう。
保険診療と自由診療の矯正は何が違う?
保険診療の矯正と自由診療の矯正では、費用の負担割合だけでなく、治療を受けられる医療機関、使える装置、治療の進め方にも違いがあります。保険が使えるかどうかだけで判断せず、それぞれの特徴を理解しておきましょう。
| 項目 | 保険診療の矯正 | 自由診療の矯正 |
|---|---|---|
| 対象 | 先天性疾患に起因する咬合異常、3歯以上の萌出不全、手術を伴う顎変形症に限られる[1] | 原因を問わず、歯並び・かみ合わせの改善全般 |
| 受けられる医療機関 | 施設基準の届出をした保険医療機関のみ[1] | 矯正治療を行っている歯科医院 |
| 費用の負担 | 公的医療保険の自己負担割合(一般に3割)。高額療養費制度の対象になることがある | 全額自己負担。医院ごとに料金が異なる |
| 使える装置 | 保険で認められた装置が中心。見た目を重視した装置は選べないことがある | 表側・裏側・マウスピース型など、適応の範囲で選べる |
| 治療の流れ | 顎変形症では手術前の矯正→手術→手術後の矯正という流れ[2] | 検査・診断→装置装着→調整→保定 |
顎変形症の外科矯正では、一般に手術の半年から1年前にマルチブラケット装置を装着して手術前の矯正を行い、手術後にも矯正を続けます[2]。手術は入院を伴うため、治療全体の期間や通院・入院の負担についても事前に説明を受けておくことが大切です。
一方、自由診療では装置や治療法の選択肢が広い反面、費用は医院ごとに異なります。「保険が使えないなら仕方がない」と最初の医院で決めてしまうのではなく、複数の医院で説明を受けて比較することも選択肢の一つです。
過蓋咬合の矯正費用はいくら?自由診療になる場合の考え方
保険が適用されない場合、過蓋咬合の矯正費用は全額自己負担となり、治療法や範囲、医院によって異なります。日本矯正歯科学会は、表側のマルチブラケット装置などを用いた一般的な矯正治療の総額を、初診から保定期間の通院まで含めておおむね80〜120万円程度とし、難症例や長期の治療ではさらに費用がかかることがあるとしています[2]。
| 治療法 | 特徴 | 費用の考え方・注意点 |
|---|---|---|
| 表側のワイヤー矯正(マルチブラケット装置) | 多くの歯を精密に動かせる。過蓋咬合では前歯を押し下げ、奥歯を伸ばすなどの調整を行う | 学会の示す一般的な目安は総額80〜120万円程度[2]。装置が見えやすい |
| 裏側矯正(リンガルブラケット装置) | 外から見えにくい | 日本矯正歯科学会は100万円を超える治療費になるとし、舌の痛みや発音・歯磨きのしにくさ、期間が長くなりやすいなどの欠点を挙げている[2] |
| マウスピース型矯正 | 透明で取り外しができる | 治療に限界があることも多いとされる[2]。過蓋咬合はかみ合わせの深さを変える動きが必要で、適応は症例による |
| 外科矯正(手術併用) | 骨格性であごのずれが大きい場合 | 顎変形症と診断され条件を満たせば保険適用[1] |
費用を比較する際は、装置代だけでなく、精密検査・診断料、通院ごとの調整料、抜歯の費用、保定装置(リテーナー)の費用、装置の破損・紛失時の費用、中断・転院時の精算方法まで含めて確認することが大切です。見積書の内訳が医院によって異なるため、「総額に何が含まれているか」を同じ基準でそろえて比較しましょう。
見積書で確認したい費用の内訳
| 項目 | 確認ポイント |
|---|---|
| 初診相談料 | 無料か有料か |
| 精密検査料・診断料 | 検査内容(X線写真・頭部X線規格写真・歯型・写真など)と費用。検査後に治療をやめた場合の扱い |
| 矯正装置の費用 | 装置の種類による違い。追加装置が必要になった場合の費用 |
| 調整料(処置料) | 総額に含まれるか、通院ごとに別途か。治療が長引いた場合の上限 |
| 抜歯・外科処置 | 見積もりに含まれているか。別の医院で行う場合の費用 |
| 保定装置(リテーナー) | 費用と保定期間中の通院費。紛失・破損時の再製作費 |
| 中断・転院時の精算 | 契約書に明記されているか |
過蓋咬合の治療では、奥歯の高さを調整するために被せ物の治療が必要になったり、すり減った前歯の形を整える処置が加わったりすることがあります。これらは矯正費用とは別になることが多いため、治療計画全体でどのような処置が見込まれるかを確認しておきましょう。
なお、各医院の料金は治療法や症例によって異なります。広告や見積もりに「必ず治る」「痛くない」といった断定的な表現がある場合は、厚生労働省の医療広告ガイドラインに照らして慎重に受け止めてください[6]。
過蓋咬合の主な治療法|子どもと大人で何が違う?
過蓋咬合の治療法は、年齢と原因のタイプによって異なります。子どもではあごの成長を利用した治療が中心になり、大人では歯を動かす矯正治療、骨格のずれが大きい場合は外科手術を併用する矯正が検討されます。
子どもの治療
成長期の子どもでは、あごの成長をコントロールしながらかみ合わせの深さを改善する治療が行われることがあります。乳歯と永久歯が混在する時期の治療(1期治療)では取り外し式の装置などが用いられ、永久歯が生えそろった後に必要に応じて2期治療に進みます。成長の予測には限界があるため、1期治療だけで終わらず2期治療が必要になることも少なくありません。治療開始の時期は、歯科医師が成長の段階を見ながら判断します。
大人の治療
大人の過蓋咬合では、ワイヤー矯正などで前歯を押し下げたり奥歯を伸ばしたりして、かみ合わせの深さを調整します。日本矯正歯科学会は、中高年でも矯正治療は可能としています[2]。ただし、歯周病がある場合は先に治療しておく必要があり、歯を支える骨の状態によっては動かせる範囲が限られることがあります。骨格性であごのずれが大きい場合は、外科手術を併用する矯正が検討され、顎変形症と診断されれば手術前後の矯正に保険が適用されます[1][2]。
過蓋咬合はマウスピース矯正で治せる?
歯性で軽度の過蓋咬合であれば、マウスピース型矯正で対応できる場合がありますが、かみ合わせの深さを大きく変える必要がある症例では適応が限られます。日本矯正歯科学会は、取り外し式の透明な装置には治療の限界があることも多いとしています[2]。適応かどうかは精密検査で判断されるため、希望がある場合もまず検査を受けて選択肢を確認しましょう。詳しくはマウスピース矯正のページをご覧ください。
標準的な治療期間
日本矯正歯科学会によると、装置を付けている期間は一般的に2〜3年程度で、簡単な治療では半年程度で済むこともある一方、あごに問題がある場合ははるかに長い期間に及ぶことがあります[2]。過蓋咬合はかみ合わせの深さを変える垂直方向の歯の移動が必要なため、治療期間が長めになることがあります。装置を外した後も、保定装置を通常1年以上、できるだけ毎日使う保定期間が続きます[2]。
過蓋咬合の矯正に伴うリスク・副作用
過蓋咬合の矯正にも、一般的な矯正治療と同じリスクや副作用があります。治療前に説明を受け、納得したうえで始めることが大切です。
- 歯を動かす際の痛みや違和感(調整後に数日続くことがある)
- 装置の周りに汚れがたまることによるむし歯・歯ぐきの炎症[2]
- 歯の根が短くなる歯根吸収
- 歯ぐきが下がる歯肉退縮
- 治療中のかみ合わせの一時的な不安定さ、あごの関節の違和感
- 治療後の後戻り(保定を怠ると元のかみ合わせに戻りかねない)[2]
過蓋咬合では、下の前歯が上の前歯の裏の歯ぐきに当たって炎症を起こしていることがあります。矯正を始める前にむし歯や歯周病を治療しておくことが基本で、歯周病については歯周病治療のページで解説しています。また、過蓋咬合の改善で顔つきや横顔の印象が変わることがありますが、その程度は症例によって異なります。過蓋咬合の矯正で顔は伸びる?のコラムも参考にしてください。
治療後の保定とメンテナンス
過蓋咬合の矯正では、治療後にかみ合わせが再び深くなる後戻りが起こることがあります。装置を外した後は、保定装置を通常1年以上、できるだけ毎日使うことが勧められており、怠ると元のかみ合わせに戻りかねません[2]。保定期間中も定期的に通院し、かみ合わせの状態と装置の適合を確認してもらいましょう。
また、強い食いしばりや歯ぎしりがある方は、矯正後の歯や被せ物に大きな力がかかり、後戻りや破損の原因になることがあります。必要に応じてナイトガード(就寝時に装着するマウスピース)の使用が検討されます。治療後も定期検診とクリーニングを続けることが、整えたかみ合わせを長く保つことにつながります。日本歯科グループの歯のクリーニングのページも参考にしてください。
過蓋咬合の矯正は医療費控除の対象になる?
過蓋咬合の矯正費用は、かみ合わせの機能改善を目的とした治療であれば医療費控除の対象になり得ますが、見た目の改善のみを目的とする場合は対象外です。国税庁は、発育段階にある子どもの成長を阻害しないようにするために行う不正咬合の歯列矯正は対象になるとする一方、容ぼうを美化するための費用は対象にならないとしています[4]。
医療費控除は、1月1日から12月31日までに支払った医療費が一定額を超える場合に、確定申告で所得控除を受けられる制度です[5]。通院のための公共交通機関の運賃も対象に含まれることがあります[5]。デンタルローンを利用した場合は、信販会社が立て替え払いをした年の医療費として扱われ、金利や手数料は対象になりません[4]。
- 治療の目的(機能改善か審美か)を歯科医師に確認し、必要なら診断書を依頼する
- 領収書・契約書・通院記録を保管する
- 判断に迷う場合は、お住まいの地域の税務署に相談する
保険診療で矯正を受けた場合も、自己負担分は医療費控除の対象になります。保険適用と医療費控除は別の制度なので、両方の条件を確認しましょう。子どもの矯正と保険・医療費控除については子供の歯科矯正は保険適用できる?、大人の場合は大人の歯科矯正は保険適用できる?のコラムも参考になります。
過蓋咬合の矯正を相談するときのポイント
過蓋咬合の矯正を相談する際は、保険適用の可能性、原因のタイプ、治療法の選択肢、費用の内訳、保定までの計画の5点を確認することが大切です。
- 先天性疾患や顎変形症の可能性があるか、保険適用の条件に該当するかを確認する。該当する可能性があれば届出医療機関で診断を受ける
- 精密検査の結果をもとに、原因が歯性か骨格性かの説明を受ける
- 複数の治療法について、利点・欠点・費用・期間を比較した説明を受ける
- 見積書で調整料・保定装置・抜歯などの扱いと、中断・転院時の精算方法を確認する
- 治療後の保定と定期検診の計画を確認する
説明に納得できない場合は、別の医院でセカンドオピニオンを受けることも選択肢です。日本歯科グループの初めての方へのページでは初診の流れを、よくあるご質問では治療に関する疑問をまとめています。
まとめ
過蓋咬合の矯正は原則として自由診療ですが、厚生労働大臣が定める先天性疾患に起因する咬合異常、前歯・小臼歯3歯以上の萌出不全、手術を伴う顎変形症の手術前後の矯正に該当すれば、届出医療機関で保険診療として受けられます[1]。該当するかどうかは診断名ではなく原因で決まるため、検査による確認が必要です。
自由診療の場合の費用は、日本矯正歯科学会が示す一般的な目安で総額80〜120万円程度とされますが、治療法・期間・医院によって異なります[2]。かみ合わせの機能改善を目的とする治療であれば医療費控除の対象になり得ます[4]。費用・期間・リスク・保定までを含めた説明を受け、納得したうえで治療を始めましょう。
よくある質問
過蓋咬合の矯正に保険は使えますか?
原則として使えません。保険が適用されるのは、厚生労働大臣が定める先天性疾患に起因する咬合異常、前歯・小臼歯の永久歯3歯以上の萌出不全、手術を伴う顎変形症の手術前後の矯正に限られます[1]。該当する場合も、施設基準の届出をした保険医療機関で受ける必要があります。
保険で矯正ができる医院はどうやって探せますか?
各地方厚生局が公開している「施設基準届出受理医療機関名簿」で、「歯科矯正診断料(矯診)」または「顎口腔機能診断料(顎診)」の届出医療機関を確認できます[1]。かかりつけの歯科医院に紹介を依頼する方法もあります。
過蓋咬合の矯正にはどれくらいの期間がかかりますか?
一般的な矯正治療で装置を付けている期間は2〜3年程度とされ、簡単な治療では半年程度で済むこともあります[2]。過蓋咬合はかみ合わせの深さを変える移動が必要なため、長めになることがあります。装置を外した後も1年以上の保定期間が必要です。
過蓋咬合はマウスピース矯正で治せますか?
歯性で軽度であれば対応できる場合がありますが、かみ合わせの深さを大きく変える必要がある症例では適応が限られます。日本矯正歯科学会も、取り外し式の透明な装置には治療の限界があることが多いとしています[2]。適応は精密検査で判断します。
過蓋咬合の矯正費用は医療費控除の対象になりますか?
かみ合わせの機能改善を目的とした治療であれば対象になり得ます。国税庁は、発育段階にある子どもの成長を阻害しないために行う不正咬合の矯正は対象とし、容ぼうを美化するための費用は対象外としています[4]。大人の場合は治療の目的によって判断が分かれるため、歯科医師と税務署に確認してください。
過蓋咬合を放置するとどうなりますか?
下の前歯が上の前歯の裏側の歯ぐきに当たって傷ついたり、前歯がすり減ったり、あごの関節に負担がかかったりすることがあります。不正咬合を放置すると、むし歯や歯周病、顎関節への負担につながる可能性があるとされています[2]。気になる場合は歯科医師に相談してください。
保険で矯正を受ける場合、費用はどのくらいになりますか?
保険診療では、かかった医療費のうち公的医療保険の自己負担割合(一般に3割)を支払います。装置や処置の内容によって医療費は異なり、顎変形症の手術を伴う場合は入院費用もかかりますが、1か月の自己負担が一定額を超えた場合は高額療養費制度の対象になることがあります。具体的な金額は、届出医療機関で治療計画とあわせて確認してください。
記事の情報源と確認状況
この記事は、参考情報に掲載した学会・公的機関などの情報を参照して作成した一般向けの解説です。診断や治療方針の決定には、歯科医師の診察が必要です。
参考文献
- 公益社団法人 日本矯正歯科学会「矯正歯科治療が保険診療の適用になる場合とは」
- 公益社団法人 日本矯正歯科学会「矯正歯科治療について」
- 公益社団法人 日本臨床矯正歯科医会「矯正歯科治療の保険適応疾患について」
- 国税庁「No.1128 医療費控除の対象となる歯の治療費の具体例」
- 国税庁「No.1120 医療費を支払ったとき(医療費控除)」
- 厚生労働省「医療法における病院等の広告規制について(医療広告ガイドライン)」
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