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インプラントの費用を生命保険でカバーするには?申請の流れと押さえておきたいポイント

パンフ

インプラント治療は失った歯を補うための高度な医療技術であり、噛み心地や見た目など多くのメリットがあります。しかしながら、その費用は決して安くなく、自由診療であることも相まって支払い面で大きな負担を感じる方も少なくありません。さらに「生命保険でインプラントをカバーできないか」と疑問を持つ方も多いですが、ほとんどの場合は給付対象外となるのが現状です。本記事では、インプラント治療の基本や高額になりやすい理由、そしてごく一部ながら保険適用となる可能性や費用を軽減する方法を中心に詳しく解説します。

インプラント治療とは?

インプラント治療とは、歯を喪失した箇所のあごの骨に人工歯根(インプラント体)を埋め込み、その上に人工の歯(上部構造)を装着する歯科治療です。ブリッジや入れ歯と異なる点は、あごの骨と人工歯根がしっかり結合するため、見た目が自然で噛む力も自分の歯とほぼ同等の機能を取り戻せることにあります。

しかしながらインプラント治療後には継続的なメンテナンスが必須になりますが、逆に言えば適切なケアを行うことで長期間安定しやすいことも大きな特長です。歯を失ったときの治療選択肢として、機能性・審美性ともに優れた方法として注目されています。

インプラント治療が高額になりやすい理由

インプラント治療は総じて費用が高額になる傾向があります。これは単純に歯科医院の「儲け」というわけではなく、以下のような要素が複合的に影響しているためです。

  1. 自由診療である
    健康保険適用外の場合、すべての治療費が自己負担となります。保険診療の場合は3割負担(年齢や収入による差は有)となりますが、自由診療では10割負担となるため、一度に支払う金額が大きくなりがちです。
  2. 手術に高度な技術や設備が必要
    インプラント体を埋入するには、顎の骨の状態を正確に把握するためのCT撮影や、骨移植などの外科的処置など、高度な技術と専門の設備が必須です。こうした設備投資や技術料が治療費に含まれます。
  3. 複雑なカウンセリング・検査が必要
    インプラント治療では、カウンセリングや検査、シミュレーションなど、治療計画を綿密に立てる工程に時間と費用がかかります。術後の経過観察も含め、長期にわたって専門的なケアが求められるのです。

上記のような要因から、インプラント一本あたり数十万円になることも珍しくなく、複数本にわたる治療であれば合計100万円を超えるケースもあります。以下の表に、あくまで参考程度ですが、インプラント治療に関する費用目安をまとめました。

項目 費用目安 備考
初診・精密検査 1〜3万円程度 CT撮影・カウンセリングなど
インプラント埋入手術 1本あたり20〜50万円程度 骨移植が必要な場合はさらに加算
上部構造(かぶせ物) 10〜20万円程度 素材によって変動
メンテナンス費用 数千円〜 医院ごとに異なる

このように、手術の難易度や骨の状態、素材による差などが大きく、金額の幅はかなり広いと言えます。事前に複数の歯科医院で見積もりを取り、治療内容をよく比較することが大切です。

生命保険でカバーできる可能性はあるのか

続いて、費用が高額になりがちなインプラント治療について、民間の生命保険でカバーできるのかを考えてみましょう。実はほとんどの場合、給付の対象外となりますが、例外的に保障を受けられるケースも存在します。ここでは、その理由と例外について解説します。

基本的に給付対象外である理由

生命保険は、一般的に「病気やケガによる入院・手術」に対して保険金が支払われる仕組みとなっています。しかし、インプラント治療は歯科領域の自由診療として扱われることが多く、保険適用の手術とは認められにくいのが現状です。特に、虫歯や歯周病が原因で歯を失った場合は、公的保険も適用されません。そのため、生命保険の約款上も「対象外」とされるケースが大半なのです。

一時期は「先進医療特約でインプラントもカバーされるのでは?」と注目されましたが、現在ではインプラント治療は先進医療の対象から外れているため、この特約を付帯していても給付されることはありません。

例外的に保険が適用されるケース

ただし、まったく保障を受けられないわけではなく、下記のような特定の条件を満たした場合には生命保険で一部給付が受けられる可能性があります。

  • 先天性疾患による歯の欠損
  • 交通事故や重大な外傷・病気が原因で歯を喪失した場合
  • インプラント埋入の際に長期入院が必要となるような大掛かりな手術

ポイントは「公的保険が適用されるケース」や「入院や手術給付金の対象となるかどうか」という点です。歯科治療の範囲を超えて医科的な範疇での治療と判断された場合、生命保険の給付対象となる可能性が生じます。

先天性疾患でのインプラントはどうなる?

ごく限られたケースですが、顎の形成不全や先天性欠損歯(生まれつき複数の歯がない状態)がある方は、医師の診断次第で公的保険の適用を受けられることがあります。この場合、歯科だけでなく医科の診療との連携が必要になるため、対象となるか否かは専門医の診断に委ねられます。

もし公的保険が適用される治療であれば、インプラントにかかる一部費用が保険診療扱いとなり、結果的に生命保険が適用される手術として認められる可能性もゼロではありません。ただし、生命保険会社の判断も大きく影響するため、加入している保険商品の約款をしっかり確認し、わからない点は保険会社のカスタマーサポートに問い合わせることが大切です。

事故や重大な病気が原因の場合の保険対応

交通事故や大きな外傷、または重大な病気の治療過程で顎の骨を失った場合には、インプラント治療が医科診療として行われることがあります。例えば、骨の再建手術を含めて入院が必要なケースでは、入院給付金や手術給付金が支払われることがあるのです。

しかしあくまでも「事故や病気に起因する医科的な手術」であることが条件であり、歯科医院が行う通常のインプラント手術と同様に扱われるわけではありません。そのため、「虫歯や歯周病による欠損を治したい」という場合には、やはり生命保険ではカバーされないのが一般的です。補償を受けられるかどうかは、保険会社へ提出する診断書や手術内容の詳細に大きく左右されます。

入院給付金の可能性

インプラント治療であっても、全身麻酔を伴う大掛かりな手術であり、かつ数日以上の入院が必要と医師が判断した場合は、入院給付金の対象となることがあります。ただ、実際に歯科医院でインプラント手術をする多くのケースでは、日帰りまたは短期通院が基本です。入院を要する症例は限られているため、入院給付金を受け取れるのは稀だと言えます。

費用を抑える工夫:医療費控除とデンタルローン

インプラント治療が原則として自由診療かつ生命保険の給付対象外である以上、自己負担をいかに下げるかが大きなテーマになります。ここでは、代表的な費用軽減策として「医療費控除」と「デンタルローン」について詳しく見ていきましょう。

医療費控除の活用

医療費控除とは、1月1日から12月31日までの間に支払った医療費の合計が一定額を超えた場合、確定申告をすることで所得税の一部が控除される制度です。インプラント治療や矯正歯科治療など、自由診療であっても治療を目的としている場合は医療費控除の対象となることが多いため、大きな金額を支払う際にはしっかり活用したいところです。

医療費控除の概要を簡単にまとめると、以下のようになります。

対象となる医療費 治療目的の歯科・医科診療、入院費、通院交通費など
控除額の計算 支払った医療費 – 保険金等で補てんされる額 – 10万円(または所得金額の5%)
申告方法 確定申告書と領収書(または医療費通知)、明細書を税務署に提出

上記のとおり、年間の医療費が10万円(もしくは所得の5%)を超えた部分について控除を受けられます。また、家族全員分の医療費を合計して申告することも可能です。インプラント治療の場合、支払額が大きくなるので、医療費控除を活用すれば実質的な負担を軽減できるメリットがあります。忘れずに領収書や明細書をきちんと保管し、確定申告期間(通常は翌年の2〜3月)に合わせて手続きを行いましょう。

デンタルローンの利用

インプラント治療は一本数十万円というケースも多く、一度に大きな額を支払うのが難しい場合もあります。そうしたときに検討したいのがデンタルローンを活用して月々の返済額を抑える方法です。デンタルローンは、歯科治療専用のローン商品で、通常の消費者金融やクレジットカードローンよりも金利が低めに設定されていることがあります。

利用する前に以下のポイントを確認しましょう:

  • 金利・手数料、返済期間
  • 審査に必要な書類や条件
  • 分割払いによる総支払額の増加

あくまでローンなので利息が発生しますが、大きな額を一度に用意しなくても治療を始められるというメリットがあります。医院によっては特定の金融機関と提携している場合もあるため、カウンセリングの際に相談してみるとよいでしょう。

インプラント治療を受ける際に押さえておきたいポイント

インプラント治療に踏み切る前には、費用や保険の問題だけでなく、さまざまな観点から準備する必要があります。以下は、治療を検討する際に押さえておきたいポイントです。

  1. 複数の医院でカウンセリングを受ける
    インプラント治療の費用や使用するインプラント体、医師の経験値などは医院によって大きく異なります。カウンセリングを通じて複数の医院を比較し、自身に合った治療計画を提案してくれるところを見極めましょう。
  2. 保険会社へ事前に確認する
    先天性疾患や事故による手術など、給付の可能性がある場合は、保険会社へ詳しい契約内容を問い合わせておくことが重要です。口頭で確認するだけでなく、証書や約款を確認して条件を把握しましょう。
  3. 長期的なケア体制を理解する
    インプラント治療は手術後の定期的なメンテナンスが欠かせません。定期検診や専門的なクリーニングがどのようなスケジュールで行われるのか、費用はどれくらいかかるのかなど、長期的な視点で考える必要があります。
  4. 費用とメリットを総合的に判断する
    ブリッジや入れ歯など、ほかの選択肢に比べるとインプラントは高額ですが、しっかりと噛めるようになり、審美的にも優れているという利点があります。自分のライフスタイルや将来的な健康面を含め、費用対効果を考慮したうえで判断しましょう。

まとめ

インプラント治療は、失われた歯を機能面・審美面で補う優れた方法ですが、保険適用外となることが多く高額になりがちです。先天性疾患や事故など医科的判断が必要な場合には例外的に生命保険が適用されることもあるため、治療前に保険会社への確認が欠かせません。また、医療費控除やデンタルローンを活用することで費用負担を軽減できます。高額な費用負担と、治療によるQOL向上のメリットを総合的に検討し、医師や保険会社としっかり相談しましょう。領収書の保管と確定申告により、医療費控除も忘れずに。

日本歯科グループのクリニックでは、豊富な治療実績と先端の技術力を活かし、患者さまの希望に沿ったオーダーメイドのインプラント治療を提供しています。専門スタッフのチーム医療と充実したサポート体制で、術前の疑問や不安をしっかりと解消しながら、安全・安心の治療を目指します。まずはお気軽にご相談ください。

この記事の監修

今本院長

日本歯科札幌 院長 今本 芳彦

北海道出身。
卒後、自由診療専門のクリニックで研鑽を積む。
10年間、自由診療専門のクリニックで院長として活躍。
北海道でトップクラスのインプラント実績を誇る。
他にもマウスピース矯正、審美治療を得意とする。

この記事の監修

日本歯科静岡 院長 戸田 紀章

静岡県出身。
卒後、埼玉医科大学口腔外科で研鑽を積む。
その後、静岡歯科で10年間研鑽を積んだ後、日本歯科静岡の院長に就任。
静岡県トップクラスのインプラント治療実績を持つ。
審美治療やマウスピース矯正も得意とする。

この記事の監修

早川理事長

日本歯科グループ 代表 早川 好昭

東京都出身。
静岡県で静岡歯科を開業。
高度先進歯科医療クリニックとして日本歯科グループを開設。
同グループとして静岡歯科、日本歯科札幌、日本歯科静岡、日本歯科名古屋などがある。
日本歯科グループの代表として全てのクリニックを統括。

この記事の監修

稲津副院長

日本歯科名古屋 院長 稲津 由美子

大手歯科グループの院長として長年活躍。
その後静岡歯科の副院長として8年間研鑽を積み、日本歯科名古屋の院長に就任。
女性歯科医師として全国でトップクラスのインプラント実績を持つ。
マウスピース矯正と審美治療を得意とする。